2014年03月14日

【新聞記事】記憶を失う前にやっておきたいこと


緩和医療医・大津秀一さんのヨミドクター連載「終末期と緩和ケアの本当の話」。認知症のシリーズ4回が完結です。


認知症になるリスクを考え、早めに意思表示しておく方が良い、というのは多くの人が理解しているはず。それに関して、具体的な追加アドバイスが。

認知症(4)記憶を失う前にやっておきたいこと : 専門家に聞きたい!終末期と緩和ケアの本当の話 : yomiDr./ヨミドクター(読売新聞)
さて、ではどのように自分の意思を伝えると良いのでしょうか?

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私自身は書面にしたため、かつ代理人に希望方針を伝えるという、「両方」を行うことを特にお勧めします。

書面は「まとめる」効用があり、口頭での伝達は「共有」する効用があります。まとめ、共有する、これが重要だと思います。また現実には書面だけではカバーしきれないケースが出て来ます。代理人が皆さんに成り代わって判断できるように、しっかりコミュニケーションを取っておくことが重要だと考えます。

文書についてはどのようなものが良いかは、インターネットで「リビング・ウイル」か「文例」で検索すると、色々と出て来ますのでそれを参考にすると良いでしょう。そのうち自分に合うものを選んでいただきたいですが、私の推奨としては、この連載で触れてきたように、この類の文書で典型的な「死が迫った時」という意思表示だけではなく、「重い認知症になって自らの意思表示ができない時」という場合も加えておいたほうが良いというものです。それがないと、状態の変化で予期せぬ希望の変化が起き、家族がどこに埋葬していいか迷う「80代女性のケース」のような問題が起こりうるでしょう。

幸いなのか、不幸なのか、こういった認知症の頻度や意思表示の仕方もインターネットをしている方(ひいてはこの連載を読まれているような方)はすぐに調べられる世の中になっています。
まとめると、書面だけでなく口頭でも、死が迫った時のことだけでなく認知症になった時の場合も、ということですね。

エンディングノートの他の項目についても言えることですが、書いただけではその希望が実現するとは限りません。現実に起こってくることは想定していたのとは違ったケースかもしれませんし、意思表示に「穴」がある場合もあります。家族などに意思のニュアンスを口頭で伝え、併せて、専門家や友人など第三者に「漏れ」がないかどうかをチェックしてもらった方が良いでしょう。

ともあれ、認知症と意思表示をめぐる問題は、このような医療だけでなく遺言など財産関係についても、今後大問題となるのは必定です。トラブルや家族への迷惑を避けたいなら、ある程度のお勉強をして、早めに、しっかり備えておくことですね。



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